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第35回： 車社会の必須サービス　オンライン経路検索システム

日本でもオンライン地図・経路検索のサービスは人気だが、車社会のアメリカでは、こうしたサービスに対する需要はより高い。有名なところでは MapQuestやYahoo!Mapなどがあるが、MapQuestを例に挙げると、同社サービスは全米インターネット・ブランドのベスト10に入り（NetRatings調べ）、毎月2,600万人の利用があるという。検索結果の横にその土地に関連した広告を出したり、企業ウェブサイトに検索システムを提供したりすることで収入を得ているため、一般ユーザの利用はもちろん無料。登録なども一切不要だ。

筆者がプライベートでよく使うのは、中古品の売買の時だ。海外で生活していると、留学や企業派遣などで短期滞在している近郊の日本人を中心に、個人売買をする機会が多い。オンライン経路検索サービスは、売買が成立した時、慣れない土地での受け渡しに役立つのだ。

アメリカの住所表記は「番地・通り・（部屋番号）・市・州・郵便番号」でほぼ統一されており、日本のように「○○郡○○町」、「字○○」、「○○通り上ル」などといったバリエーションはまずない。シンプルすぎるせいで住所を聞いただけではどこだかわからないことも多いのだが、地図・経路検索をする場合はこの点が逆にメリットとなり、最小限の入力で瞬時に結果が出るのがありがたい。

経路と距離がわかれば、引き取りにかかる時間やガソリン代の見当がつくので、「それだけのコストを払っても買うべきかどうか」が判断できるというわけだ。とはいえ筆者の場合は、見知らぬ土地へのドライブを兼ねて、たいていどんなところにでも引き取りに行ってしまうのだが。

NTT DATA AgileNet (岡田)

本コラムは、NTTデータのDigital Government メールマガジン 2005年12月22日号に掲載されたものです。